The Triffin Dilemma and G20

日本マスコミが北朝鮮のミサイル発射問題に集中報道しているときに、世界２０カ国の首脳がロンドンに集まった。

今回のG20の議題は、主に①金融危機の処方箋、②国際金融システムの改革、③IMFおよび世界銀行の機能に焦点を当てるでしょう。

何より、3月23日から26日にかけて、中国人民銀行総裁の周小川氏が「国際通貨システムの改革」について、論文を発表した。

英語原文はhttp://www.pbc.gov.cn/english//detail.asp?col=6500&ID=178を参照。

中国語原文はhttp://www.pbc.gov.cn/detail.asp?col=4200&id=279を参照。

その後、もちろんアメリカに反発されたが、現行の国際通貨システムの改革なしに、世界金融危機を乗り越えられないことは明白な事実であることについて、誰もが否定できないでしょう。20カ国の合意に至るまでには、多難かもしれないが、国際協調の新たな一歩として、今回のG20を注目すべきだ。

☆The Triffen Dilemma については、簡単にまとめると、ドルが供給過剰の場合、全部は金に交換することが保障できない。一方、ドルが供給不足の場合、国際的な返済手段が欠落する。(Triffen. R. 1960 "Gold and the Dollar Crisis : the Future of Convertibility", New Haven: Yale U. Press)

☆《大月金融辞典》P.333.によると、［世界中央銀行案］各国中央銀行の国際的中央銀行の役割を果たす超国家的中央銀行である世界中央銀行を設立し、この銀行に各国中央銀行の金・外貨準備を集中し、各国の国債残高の決済をこの銀行に有する各国中央銀行の勘定への貸借記帳によって処理しようとする構想である。

（ケインズ案：国際清算同盟。Bancorと呼ばれる国際銀行貨幣の発行を基礎として国際的信用創造を行う。金に基礎をおき一定価値を有する。加盟国間の貸借は同盟のBancor勘定で多角的に決済する。）

（トリフィン案：IMFの改組。最低義務預託額を超える任意預託分のBancorは金との交換性を有する。）

私は日本経済不振の要因は現行の国際通貨体系における「円ドルレート」にあると主張してきた。その背景は米国の通貨覇権である。

日本の学者は何かを配慮しているかもしれないが、私の意見を反対してくる。「覇権と従属関係がそもそも存在するのであろう。」などの質問をしてくる。

中谷巌先生がつい「資本主義はなぜ自壊したのか」という著書を上梓された。「国の方向性は市場参加者の意図が反映される市場メカニズムに任せるべきだという新自由主義的な考え方で進んできた日本の改革路線では、日本社会の良いところが毀損していくのではないか、マーケットだけでは日本人は幸せになれないのではないか」と懺悔された。

日本の各経済学関連学会の反省する時期が来たのではないでしょうか？

（孫　犁冰）